100年挑戦の軌跡

創立100年を迎えたイビデンの100年挑戦の軌跡をご紹介します。

1912

イビデンの創業とものづくりの始まり

沿革 産業都市・大垣の礎として創立

岐阜県大垣市は、かつては美濃最大の雄藩であり、また揖斐川の水運を利用した百貨集散の地として繁栄していました。しかし、明治となり貨幣経済が進展し米穀の時代が終焉、また物流の主役も船から鉄道に移ったため、その地位は大きく揺らいでしまいました。

大垣の衰退を憂いた地元の有力者達は産業都市への転進を志し、揖斐川を利用した水力発電・電力供給により、企業誘致を目指します。そして、大垣出身の実業家・立川勇次郎を初代社長に迎え、1912年「揖斐川電力株式会社」が創立されました。イビデンのはじまりです。

技術 ものづくりの始まり・電気化学事業

水力発電は渇水期、豊水期により、年間の発電量の変動が大きく、特に水量を調整できない流れ込み水路式では常時使用可能な電力は限定的でした。従って、電力の合理的な活用から、各地の水力発電会社は電気化学事業に進出していきます。当社も近隣の石灰産地を活用し、カーバイドの生産を開始。また、事業意欲にあふれる立川社長は、フェロアロイ(合金鉄)やカーボン事業にも進出しました。特に探照灯用カーボンの実用化に成功し、陸海軍の指定工場にもなりました。

1945

戦後復興と電気炉事業の発展

沿革 戦後復興・生産の再開

1945年、終戦を迎えると日本は、「石炭、鉄鋼、肥料」を産業の軸に復興を進めていきます。当社は、財閥解体を機に大日本紡績の傘下から離れ、再び自主独立の道を歩んでいきます。大きな戦災から免れた当社は、カーバイド、石灰窒素の生産を再開。そして、1951年、復興のシンボルとして大垣市神田町に新本社を竣工するのです。

技術 カーバイド・石灰窒素・熔成燐肥

当社では、政府の化学肥料重要工場の指定を受け、石灰窒素の生産に注力していきました。また1950年には、電気炉による独自製法を開発し、熔成燐肥の生産も開始しました。しかし、全売上高の40~50%を占めた主力事業はカーバイドでした。石灰窒素の原料として、またアセチレン誘導による有機合成用(中心は、塩化ビニールの原料)として、生産は活況を呈していきました。当社では、電気炉の増設とともに炉の効率化も図り、生産能力を拡大していきました。

1960

建材事業の展開

沿革 高度経済成長の中の業績停滞

戦後、アメリカから持ち込まれた塩化ビニール製品は、高度成長の波に乗り需要が急拡大。それに伴い、1950年代から60年代、塩化ビニール等の有機合成用にカーバイドの生産も活況を極めました。しかし、1964年にエチレンから塩化ビニールを製造する方法が開発されると様相は一変、カーバイド誘導より低コストで大量生産できる石油化学に転換されていきました。状況を予見していた当社では、1968年、鉄鋼生産における脱硫用カーバイドを開発。新たな市場の開拓進めることで、事業の存続を図りました。

技術 建材事業への進出・展開

空前の住宅ブームのなかで、新規事業として注力したのが建材事業です。1960年、メラミン化粧板「イビボード」を発売。その後、メラミン化粧合板「イビエース」、プリント合板「イビキャシー」、天井材、床材、住宅機器を相次いで投入、総合建材メーカーを目指しました。また、販売代理店、工務店を組織化して販売の核とし、1973年には全国24ヶ所に自社の営業所を展開しました。住宅着工数が伸長するなか、売上高の50%を占める主力事業に成長していきました。

1970

事業の再構築

沿革 石油ショックによる打撃

1973年10月に起こった石油ショックにより、日本経済は深刻な不況に陥り、高度経済成長も終焉します。石油ショックは、当社の経営にも多大な影響を与えました。自家発電を有効活用してきた当社においても、当時は電気化学事業の進展から使用電力の70%以上を買電に依存していました。電力費の高騰は、電気炉製品において決定的な打撃となり、当社では、市場からの撤退を決断せねばなりませんでした。

技術 プリント配線板の開発と事業化

1960年代、メラミン化粧板を扱う各社は、銅張積層板の生産を開始していました。当社技術においても同様の開発を進めていましたが、銅張積層板に回路配線加工を施すプリント配線板事業を志向しました。建材やカーボン等の既存技術にメッキや穴あけなど新たな技術を巧みに取り込み、1970年にPCプロジェクトチームとして発足。片面基板が主流の中、他社より進んだ両面スルーホール基板の開発を目標に進め、1974年には専用工場を稼動させました。

1980

第2の創業 決心から実行へ

沿革 第2の創業 決心から実行へ

石油ショックと国際競争力の低下に伴い、重厚長大から軽薄短小に日本の産業構造は大きく転換していきました。当社においても、建材事業に加え、プリント配線板事業などの新しい事業や製品が育ってきて、いよいよ転換期に差し掛かってきました。そして、新たな事業会社への脱皮、第2の創業の意味を込め、1982年、創立70周年を機に社名をイビデン株式会社に改めました。

技術 進む電子化とプリント配線板

1980年代半ば、ワープロやパソコンが登場すると企業の情報化投資が急増し、現場もOA化、FA化が進展、当社のプリント配線板事業も順調に成長軌道を描いていきました。独自設計による世界初の全自動化ラインを構築するなど、技術面においても、業界をリードするメーカーに成長しました。また、プリント配線板にICチップを直接実装するCOB(Chip on Board)にも参入、当時流行したデジタル腕時計向けに採用されました。このCOBは、その後のICパッケージ基板の開発につながっていきました。

1990

バブル崩壊を乗り越え飛躍

沿革 バブル崩壊を乗り越え飛躍

1990年初めからのバブル経済崩壊は、日本経済に深刻な打撃を与え、後に「失われた10年」と称される沈滞の時代が続きました。当社電子事業の落込みも激しく、市場縮小に伴う競争激化により、収益は大幅にダウンしました。建材事業における住宅資材分野では、木造軸組み構造材のプレカット加工に進出したものの、市場の変化を捉えられず頓挫。セラミック事業も成長が鈍化するなど、会社全体の業績も低迷しました。

技術 IT技術の進化と海外顧客の開拓

IT技術の進化により、大きく成長を遂げたものが携帯電話でした。1987年にイビデンUSAを設立し、海外展開の足がかりとしていた当社は、米国最大手の携帯電話メーカーから多層プリント配線板の注文を獲得。1995年には、試作生産拠点として、イビデン サーキット オブ アメリカを設立し、顧客の近くでサポートする体制の先駆けとなりました。また、1993年にはオランダに販売拠点を設立。やがて、欧州大手の携帯電話メーカーと成約。アナログからデジタルに切り替わる市場変化に対して、顧客とともに開発から協業する体制を整えていきました。

2000

世界に飛躍、新生イビデン

沿革 グローバル化元年

増大する海外市場に成長の機会を求めた当社は、2000年にイビデンフィリピン、翌2001年に揖斐電電子(北京)を設立し、グローバルな生産体制の構築を進めていきます。それは、単なる為替・コスト対策としてではなく、顧客満足度 No.1を目指したカスタマーインの発想によるものでした。

技術 新たな事業の柱、セラミック事業の成長

地球温暖化やオゾン層の破壊などの環境問題が世界各国で顕在化。こうした状況の中で脚光を浴びたのが、ディーゼル・パティキュレート・フィルター(DPF)です。当社の炭化ケイ素製DPFは、2000年に仏大手自動車メーカーに採用。その後、欧州環境規制「EURO4」の発効を控え、各自動車メーカーより引合いが急増。2001年にイビデンDPFフランス、2004年にはイビデンハンガリーと現地生産拠点を整備。DPFは、電子関連に続く当社主力事業に成長していきました。